表示切替

国際戦略経営研究学会

理事会名簿

会   長
常任理事
理   事

↑PageTop

会長

丹沢 安治

中央大学・専門職大学院・戦略経営研究科(ビジネススクール) 教授

理事としての決意:ビジネススクールでは、「ビジネスエコノミクス」、「組織の経済学」「新興国ビジネス戦略論」を担当しています。本学会では、アカデミックな研究者と実務家との架橋に特に力を尽くしたいと思います。

→ 会長挨拶

【論文】
  1. Tanzawa,Y(2015)“Business Strategies in Vietnam as an Emerging Country, ”
    Journal of Strategic Management Studies,Vol.7, No.1, May, 2015, p.11-17.
  2. 丹沢安治(2014)「日中間ソフトウェア・オフショア開発における重層的取引構造の共進化」
    『日中オフショアビジネスの展開』
    丹沢安治編,同友館,2014年2月,pp.3-32.
  3. 丹沢安治/潘若衛/室勝弘(2014)「ソフトウェア開発におけるデュアルショアモデルの成立」
    『日中オフショアビジネスの展開』
    丹沢安治編,同友館,2014年2月,pp.59-79.
  4. 丹沢安治(2014)「経営学における新制度派経済学の展開とその方法論的含意」『経営学の再生』
    経営学史学会編,文眞堂,2014年5月,pp.65-78.
  5. 丹沢安治(2013)「グーテンベルク学派の新制度派経済学に基づく組織論」『グーテンベルク』
    経営学史学会監修,海道ノブチカ編著,文眞堂,2013年5月,pp.148-171.
【著書】
  1. 丹沢安治(編著)(2014)『日中オフショアビジネスの展開』同友館

↑PageTop

常任理事

薄上 二郎

青山学院大学 経営学部 教授

青山学院大学大学院で海外留学生向けの「Management」を担当しています。学部レベルでは「国際経営論」を担当しています。

研究部会担当ということで、研究部会内と研究部会間のより活発なコミュニケーションを図っていきたいと考えております。

1.『地域ブランド戦略と雇用創出』(共著)白桃書房、2010年
2.『テキスト経営学入門』中央経済社、2007年
3.『人的資源戦略としての入社前研修』中央経済社、2006年

↑PageTop

常任理事

歌代 豊

明治大学 経営学部 教授

研究テーマは,「戦略マネジメント」です。良い戦略を創造し,実践し,戦略を具現化していく組織とプロセスを戦略マネジメン=戦略経営ととらえています。

「学術系と実務系の研究者の交流」も,本学会の大きな特徴です。その点を活かし,学会の価値を高めていきたいと考えています。

  1. 歌代豊「BSCによる戦略マネジメントの動向とあり方:戦略アラインメントの観点から」『戦略経営ジャーナル』1(1), 2011
  2. Utashiro,Y, A review of the Role of the BSC and the Issues of Management Systems for Strategy Management, Journal of Strategic Management Studies, 1(1), 2009
  3. 歌代豊「IT投資を経営成果に繋ぐための組織能力とマネジメント要件」『経営情報学会誌』16(3),2007
  4. 歌代豊編著『情報・知識管理インフォメーション・マネジメント―ITとナレッジマネジメント』学文社, 2007
  5. 歌代豊「アーキテクチャ創造企業の萌芽?スタンダード競争からアーキテクチャ競争へ」『三菱総合研究所所報』No.42,80-100頁,2003

↑PageTop

常任理事

咲川 孝

新潟大学 人文社会・教育科学系 大学院技術経営研究科 教授

私の研究領域は、経営組織と人的資源管理です。具体的には、組織文化、戦略的人的資源管理、異文化経営、職場の多様性に関心 があります。経営組織、人的資源管理の研究を主に、製造企業のなかで行ってきました。さらに、日本国内だけでなく、米国、アジアの国々で調査をしてきまし た。現在の研究の関心は、異なる国の文化環境が、経営の慣行(practices)や現場組織(work organizations)に及ぼすインパクトを、製造セクターで研究することです。

学会誌の編集を担当しています。当学会は、"Journal of Strategic Management studies"という英文雑誌を刊行しています。これに加えて、webベースの、日本語雑誌の「戦略経営ジャーナル」を発行しています。これらの学会誌 が国際的に有名になるようにしたいと思います。

1.Transforming Japanese Workplaces. 2012. Palgrave-Macmillan.
2.『組織文化とイノベーション』1998、千倉書房   

↑PageTop

常任理事

高橋 宏幸

中央大学 経済学部 大学院戦略経営研究科 教授

ひょんなことからグループ経営論を担当する羽目になりましたが、現在、ドイツのコンツェルン研究に片足を突っ込みながら研究を進めております。

学会創設に携わった一人として、国際化の進展に向けた新たなる発展に期待すると同時に、実現に向けて微力ながら頑張る所存です。

1.高橋宏幸、丹沢安治、花枝英樹、三浦俊彦著『現代経営入門』有斐閣、2011年6月
2.林昇一と共編『現代経営戦略の展開』中央大学出版部、2011年3月
3.単著『戦略的持ち株会社の研究』中央経済社、2007年7月
4.林昇一と共編『現代経営戦略の潮流と課題』中央大学出版部、2004年3月
5.林昇一と編集代表『戦略経営ハンドブック』中央経済社、2003年5月
6.高橋宏幸、丹沢安治、坂野友昭著『現代経営・入門』有斐閣、2002年7月
7.林伸二、高橋宏幸他編著『現代経営管理論』有斐閣、1994年1月
8.エドアルト・ガーベレ著・高橋宏幸訳『事業部制の研究』有斐閣、1993年3月

↑PageTop

常任理事

中村 潤

芝浦工業大学 大学院 工学マネジメント研究科 教授
金沢工業大学 大学院 イノベーションマネジメント研究科 客員教授
AVCテクノロジー(株)・AVCマルチメディアソフト(株)取締役副社長
パナソニック・エクセルテクノロジー(株)取締役
ザイオネックス(株)監査役

研究領域は、経営と工学の両側面からイノベーションの基礎である創造活動支援やR&Dマネジメントに取り組んでいます。海外駐在、外資系ファーム、外資系製造業の戦略室などの経験から、グローバル戦略技術経営にも着目しています。

戦略経営に役にたつ学会活動とは何か、を常に念頭においた活動をしていく所存です。

日米協会、国際ビジネス研究学会、IEEE、Cognitive Science Society、Association for Computing Machinery、人工知能学会等の会員。
1.中村潤 (2012) 「創造性を評価するスコアリング手法」『シミュレーション&ゲーミング学会』 Vol.22, No.1
2.J.Nakamura, Y.Ohsawa (2009) 「Shift of Mind: Introducing a concept creation model」『Information Science』Vol.179, No.11

↑PageTop

常任理事

西尾 弘一

中央大学経済研究所 客員研究員

1982年富士銀行(現みずほ銀行)入行。修士(経営学)、MBA。国際戦略経営研究学会総務企画委員、組織学会会員、経営行動科学学会会員。

学会の総務企画副委員長として、学会のインフラ基盤強化を推進してまいります。学会事務局に会員皆様のご意見・ご要望をお気軽にお寄せくださいますようお願いします。

  1. 西尾弘一 (2013)金融サービス参入企業のダイナミズム−ダイナミック戦略・ケイパビリティ論による分析−国際戦略経営研究学会第6回全国大会報告要旨集 pp47-50, 2013
  2. 西尾弘一 (2009)リテール金融サービスにおける競争戦略. 組織学会研究発表大会報告要旨集 pp337-340, 2009
  3. 西尾弘一 (2008) 金融サービスの革新性とリーダーシップ―リテールバンクの事例分析―. 経営行動科学学会第11回年次大会発表論文集 pp211-215, 2008
  4. 西尾弘一 (2008)リテール金融サービスの革新性について−サービスタイプの新分類からの分析−. 国際戦略経営研究学会第1回全国大会報告要旨集 pp53-56, 2008
  5. 西尾弘一,「戦略経営研究と実務のリンケージ 第1回 ルールの先取りこそ戦略的経営」,2011, 戦略経営ジャーナル Vol. 1, No.2 (June, 2012),pp.217-223.

↑PageTop

常任理事

古屋 紀人

グローバル組織人材開発研究所(IGB) 代表取締役社長
米国ミズーリ大学セントルイス校客員教授、Kozai Group日本代表、Trompenaars Hampden Turnerエグゼクティブ・コンサルタント

日本航空入社以来30年以上にわたりグローバルビジネス関連を一貫して経験して、アメリカ、イギリス、クウェート、バハレー ンで海外駐在員として、マネージャー、ディレクターの職務を経験する。関連事業本部次長、ジ・インスティティート事業本部長、JALアカデミー取締役副社 長を歴任して、現在はIGBネットワーク(株)(グローバル組織人材開発研究所)の代表取締役社長、 著作としては、『異文化交流とモチベーション』日本 科学技術連盟 2003年、『現代会計』創成社 2004年、『異文化間のビジネス戦略』白桃書房 2005年、『入門ビジネス・リーダーシップ』日本評 論社、2007年, 『異文化間のグローバル人材戦略』 白桃書房 2013年などがある。

IASMでは、学会名をInternationalとしている以上、もっと海外の研究者と研究組織との組織的アライアンスを 進めることにより、当学会の国際的な知名度を上げて、よりダイナミックなグローバルな研究を実現できるように貢献したい。また日本人以外の研究者のメン バーも増加させたい。

組織学会、異文化経営学会、国際ビジネス学会、Academy of Management, Academy of International Business Studies, International Organizational Network, Association of Japanese Business Studies, International Orgqanizations Network の会員 研究活動、コンサルティング活動しては、グローバルコンピテンシー開発、Global Diversity Management、Global Organizational Integrationなどが中心。
投稿論文としては、“THE EFFECTS OF HR POLICIES AND REPATRIATE SELF-ADJUSTM,ENT ON GLOBAL COMPETENCY TRANSFER”『Asian Pacific Journal of HR』 accepted on Jan, 2006、“PREDICTORS AND OUTCOMES OF REPATRIATION EFFECTIVENESS MANAGING THE LEARNING OF GLOBAL COMPETENCIES”, JIB Feb 2008, "Repatriates as a Source of Competitive Advantage: How to manage knowledge transfer" Elsevier, 2013 など。

↑PageTop

理事

青木 英孝

中央大学・総合政策学部

日本企業の戦略・組織・ガバナンスを実証的に分析しています。最近の興味は、ガバナンスと企業不祥事、グループ組織のガバナンスなどです。

学会誌編集担当です。皆様からの投稿をお待ちしております。

  1. 青木英孝(2014)「企業のガバナンス構造が経営戦略の変更に与える影響−多角化戦略の分析−」,
    『日本経営学会誌』,第34号,pp.37-50.
  2. Hino, K. and H. Aoki(2013)“Romance of Leadership and Evaluation of Organizational Failure”,
    Leadership & Organization Development Journal,34(4),pp.365-377.
  3. Aoki, H. and H. Miyajima(2012)“Benchmarking Business Unit Governance in Turbulent Times : The Case of Japanese Firms”,
    Benchmarking: An International Journal,19(4/5),pp.548-566.
  4. 青木英孝・宮島英昭(2011)「多角化・グローバル化・グループ化の進展と事業組織のガバナンス」,
    宮島英昭編『日本の企業統治:その再設計と競争力の回復に向けて』,東洋経済新報社,pp.245-288.
  5. Aoki, H.(2009)“The Decrease in Diversification and Corporate Governance: Evidence from Japanese Firms”,
    Corporate Ownership and Control,6(4),pp.28-39.
  6. 青木英孝(2008)「事業ポートフォリオの再編と企業統治―事業集約化からのアプローチ―」,
    宮島英昭編『企業統治分析のフロンティア』,日本評論社,pp.115-141.
  7. Aoki, H.(2007)「Reform of Top Management Systems in Japan」,
    Bharti Thakar eds.,People Management:Perspectives and Practices,The Icfai University Press,pp.208-218.
  8. Aoki, H.(2004)“Boardroom Reform in Japanese Business:An Analysis of the Introduction of the Executive Officer System and its Effects”,
    Asian Business&Management,3(2),pp.173-199.
  9. 宮島英昭・青木英孝(2002)「日本企業における自律的ガバナンスの可能性:経営者選任の分析」,
    伊藤秀史編『日本企業 変革期の選択』,東洋経済新報社,pp.71-106.
  10. Miyajima,H. and H. Aoki(2002)「Change in the J-type firm:From bank-centred Governance to internal governance」,Maswood,J.,J.Graham and H.Miyajima eds.,Japan-Change and Continuity,Routledge Curzon,pp.72-105.

↑PageTop

理事

淺田 孝幸

立命館大学経営学部・教授・副学部長(大学院)
大阪大学名誉教授
国際戦略経営学会理事

国際戦略経営学会理事として、学会の国際化ならびに、研究活動の支援・企画などにアイデアをだせたらと思っております。学会員とのコラボレーションの機会を持てるようにしたいと希望しております。

  1. 「業績管理会計の研究」白桃書房、1987年
  2. 「現代企業の戦略志向と予算管理システム」同文舘出版、1993年
  3. 「戦略的管理会計:キュシュフローと価値創造の経営」有斐閣、2002年
  4. 「産業再生と企業経営」(編著)、大阪大学出版会、2006年

↑PageTop

理事

安部 博文

電気通信大学 産学官連携センター 特任教授

渉外・国際委員会メンバーとして: 経営戦略にご興味・ご関心を持つ実務者,研究者,企業支援者のみなさんと力を合わせて創造的に活動したいと思っています。
大学での活動: 電気通信大学ではベンチャー支援部門に所属し,ベンチャー支援を担当しています。電通大ベンチャーや成長型ベンチャーの経営者のお力をお借りして,学生教育に力を入れています。
教育活動: 電気通信大学では学部生対象の「ベンチャービジネス概論」,大学院生対象の「ベンチャービジネス特論」を担当しています。単位を出さない活動として学内で外部講師をお招きするベンチャービジネス(VB)セミナーを開いてきます。また兼任教員として法政大学大学院政策創造研究科では「経営戦略論」を担当しています。

I 著書
  1. 安部博文,「価値創造時代のナレッジ・マネジメント−実践知で協創するイノベーション事例の実態分析,第10章 実践知で協創する中小企業の経営革新(分担執筆)」 日本ナレッジ・マネジメント学会知の創造研究部会編,中央経済社(2013)
  2. 安部博文,「地域ブランド戦略と雇用創出,第5章 知識創造理論の視点からみた地域ブランドづくりと支援(分担執筆)」,大分大学経済学部編,白桃書房(2010)
II 学術雑誌
  1. 安部博文,「知と行動の4行程モデルを用いたと自己変革と組織変革の促進」,ナレッジ・マネジメント研究,第13号,pp.51-65(2015年3月) 
  2. 安部博文,「知と行動の4行程モデルによる知の創造と自己変革の促進」,ナレッジ・マネジメント研究,第12号,pp.51-65(2014年3月)
III 学会口頭発表
  1. 安部博文,「電気通信大学における大学発ベンチャー企業の支援戦略」(国際戦略経営研究学会 第7回全国大会 自由論題セッション, 2014年9月41日,東京)
  2. 安部博文,「中小企業の経営革新における知識共有の阻害要因に関する研究」(第3回国際戦略経営研究学会全国大会 ,2010年9月11日,東京)

↑PageTop

理事

伊藤 富佐雄

東洋インキSCホールディングス株式会社 顧問 
兼 東洋マネジメントサービス株式会社 代表取締役社長

実務からの参加となります。長年の海外駐在と海外関係の仕事に携わってきた経験から、実践的な側面から学会に貢献したいと考えています。

↑PageTop

理事

牛丸 元

明治大学 経営学部 教授
博士(経営学)

国際経営や企業戦略・企業行動を中心に研究をしています。

学会誌担当ですが、少しでも多くの会員からの投稿があるように、働き掛けていく所存です。

1.『スタンダード企業論』(同文舘、単著、2013年) 
2.『企業間アライアンスの理論と実証』(同文舘、単著、2007年)
3.『日本企業の国際経営行動』(同文舘、単著、1999年)

↑PageTop

理事

大島 正克

亜細亜大学 経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科/大学院アジア・国際経営戦略研究科 教授
目白大学非常勤講師、東京女子大学非常勤講師
亜細亜大学硬式野球部長/東都大学野球連盟理事/日本公認会計士試験委員(管理会計論、平成23年〜現在)

1975年3月早稲田大学商学部卒業。
1977年3月早稲田大学大学院商学研究科博士前期課程修了(修士(商学))。
1981年3月早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程修了(博士(商学))。
1981年4月〜現在 亜細亜大学経営学部
専門領域は管理会計論、国際会計論、環境会計論。

中国、台湾へは年に何回か行っております。中国、台湾関係にて、何かお役に立てることがあれば喜んで協力いたしたく存じます。

1.「排出権取引会計に関する動向と考察―ポスト京都議定書の国際的動向を踏まえて―」
  『平成21・22年度研究プロジェクト「ポスト京都議定書以降の日中環境居力メカニズムに関する研究」』2012年3月
  亜細亜大学アジア研究所アジア研究シリーNo.79(pp77.-100)
2.「ホテル産業における客室料金設定に関する一研究―投資資金回収の観点から―」2011年9月
  『経営論集』第47巻第1号亜細亜大学(pp.3-35)
3.「改革開放政策30年における中国企業会計制度及び会計教育の貢献」2009年3月
  『アジア研究所紀要』第35号亜細亜大学アジア研究所(pp.85-111)
4.『「企業の社会的責任論」の形成と展開』2006年2月ミネルヴァ書房(共著)
5.『環境会計の理論と実態』第2版2004年中央経済社(共著)


↑PageTop

理事

大野 富彦

群馬大学 社会情報学部 准教授

専門分野:経営学、経営組織論
所属学会:経営情報学会、日本情報経営学会、日本経営学会、組織学会等
その他(資格):中小企業診断士

企業が価値を創造し成長するプロセスに関心があり、現在は「場」に着目して研究しています。

学会活動は発表や論文投稿がほとんどで、理事としては新米です。
少しでもお役に立てればと思います。よろしくお願いいたします。

1.「経営における場とそのマネジメントに関する一考察−今後の研究に向けた新たな視角−」
  『群馬大学社会情報学部研究論集』、第20巻、pp.165-174、2013年2月
2.「カルビー『お客様相談室』の取り組みにみる価値創造と組織の情報リテラシー」
  『戦略経営ジャーナル』Vol. 1, No.1 (September, 2011)
3.「企業経営における企業家像と企業家養成のフレームワーク−Penrose的企業家とHarper的企業家の関連性および
  『日常の理論』からの検討−」『経営情報学会誌』、第18巻[第3号]、pp.287-300、2009年

↑PageTop

理事

岸田 民樹

中部大学経営情報学部 副学長

大学の管理運営に関わっており、理事の務めを果たしておりませんが、中部支部の活動を活発にしていきたいと思っています。

  1. 『経営組織と環境適応』  三嶺書房  1985年.
  2. (編著)『組織学への道』 文眞堂   2014年.

↑PageTop

理事

木村 剛

筑波大学 国際室専門員

防衛大学校卒業後、ダラス大学経営大学院にてMBA(国際経営学)取得。日本能率協会コンサルティングの後、GMアジア太平洋地域事業開発マネジャー、スント日本代表、アディダス戦略企画部長、クイックシルバー戦略企画ディレクター、DCシューズ北アジア地域統括マネジャーなど20年以上にわたり企業で勤務。中央大学ビジネススクール(戦略経営研究科)にて修士(MBA)、および博士(DBA)取得。

実務家の視点で、日本発の「戦略経営」に関する理論や実践的事例を世界に向けて発信したいと思います。

  1. 「変革時に埋め込まれた組織プロセスの進化と定着:日産自動車の事例を中心として」、
    『戦略経営ジャーナル』(Vol.3, No.3, 239-259)、2014年12月
  2. 「企業変革開始アプローチ:危機感共有のためのトップの現状否定」、
    『中央大学大学院戦略経営研究科研究年報』(第1号、42-63)、2014年4月
  3. “Sustainability of Competitive Advantages, Regained from Corporate Transformation: from Dynamic Capability Perspectives”,
    Journal of Strategic Management Studies (Vol.5, No.1,2, 31-49), Sep 2013

↑PageTop

理事

桑名 義晴

桜美林大学 大学院経営学研究科 経済・経営学系 教授
国際ビジネス研究学会理事 多国籍企業学会理事
異文化経営学会理事
パーソナルファイナンス学会会長
日本貿易学会理事
 など

渉外・国際委員会のメンバーとして、本学会の国際化の活動に貢献したい。

1.『多国籍企業と新興国市場』(共監修)文眞堂、2012年
2.『三訂版 理論とケースで学ぶ国際ビジネス』(共編著)同文館、2012年
3.『異文化経営の世界』 (共編著)白桃書房、2010年
4.『国際ビジネス研究の新潮流』(共編著)中央経済社、2008年
その他多数

↑PageTop

理事

近藤 信一

岩手県立大学 総合政策学部 講師
國學院大學経済学部及び法政大学大学院政策創造研究科兼任講師

専攻:産業論、経営戦略論、企業論、中小企業論
主な調査研究分野:産業軸:電機産業(主に、IT(ハードの製造)産業)、地域軸:東アジア(日本、中国、NIEs、ASEAN)、その他:地域産業、地域イノベーション

10年以上、民間と公的機関のシンクタンクで研究活動を行ってきました。企業活動の現場とアカデミックな現場の橋渡しになれるように務めたいと思います。

1.「機械関連中小企業のベトナム進出に関する一考察」『アジア経営研究』No.19、アジア経営学会編、唯学書房、
  2013年、143-156頁
2.「第5章 電子デバイス産業−鍵握る海外からの適切な技術移転」『中国の産業力 その実力と課題』
  (日本経済新聞社からの受託研究「中国研究」報告書)、公益財団法人日本経済研究センター、
  2013年、65-78頁
3.「東日本大震災と電機電子産業−災害リスクを考慮したモノづくりのあり方の一考察−」
  『戦略経営ジャーナル』Vol.2 No.1(September,2012)、2012年、3-24頁、国際戦略経営研究学会
4.「中国進出の深化−(精密)機械設備関連の中小企業の対中ビジネス−」『中国経済』2012年5月号、
  ジェトロ、38-53頁 
5.「我が国の自動車関連産業と電気関連産業における調達システムの現場からの考察」『国学院経済学』
  第59巻第3・4合併号、国学院経済学会、2011年、469−503頁
6.「太陽電池関連産業の動向と太陽電池セル製造における主導権争い」『国学院経済学』第59巻第2号、
  国学院経済学会、2011年、255-281頁
7.「中国における独自標準の動向と日系デジタル家電メーカーの対応」『国学院経済学』第58巻2号、
  国学院経済学会、2010年、237-278頁
8.「わが国デジタル家電メーカーの中国市場への展開と課題」『国学院経済学』第58巻1号、
  国学院経済学会、2009年、155-180頁
9.「中国における独自規格と標準化の動向と日系デジタル家電メーカーへの影響」(わが国デジタル家電
  産業の中国市場への展開と課題)『中国経済』2009年9月号、ジェトロ、48-85頁
10.「中国の流通構造の変化と日系デジタル家電メーカーへの影響」(わが国デジタル家電産業の
  中国市場への展開と課題)『中国経済』2009年8月号、ジェトロ、46-79頁
11.「日系デジタル家電メーカーの中国市場への能動的アプローチ」(わが国デジタル家電産業の
  中国市場への展開と課題)『中国経済』2009年7月号、ジェトロ、34-58頁
・・・その他多数

↑PageTop

理事

鈴木 研一 website

明治大学 経営学部 教授
博士(経済学)

プロジェクトのマネジメントコントロールやコミュニケーションと組織成果の関係、固定客マネジメントのフレームなどの研究をしております。

36歳のときに投資銀行から大学に転職しました。実務と研究とのギャップは大きいと感じています。そのギャップを埋めるような活動をさせて頂きたいと存じます。

1.浅田孝幸・鈴木研一・川野克典編『固定収益マネジメント』中央経済社、2005年
2.Kenichi Suzuki"Chapter 2: Project & Program Balanced-Scorecard for Executing Strategy in a Hotel
  Corporation"(Ohara, Sigenobu and Asada, Takayuki Ed.Japanese Project ManagementWorld Scientific Inc)、
  pp. 225-233頁,2009
3.鈴木研一「プロジェクトマネジメントの管理会計」(谷武幸・小林啓孝・小倉昇責任編集『業績管理会計』中央経済社)、
  305-350頁、2010年
4.細田雅洋・松岡孝介・鈴木研一「日本企業におけるCSR促進のためのマネジメント・コントロール・システム―12社との
  インタビュー調査にもとづく実態分析―」『原価計算研究』第37巻第2号122-134頁、2013年

↑PageTop

理事

高橋 浩

北陸先端科学技術大学院大学 先端領域社会人教育院 非常勤講師
博士(学術、東京工業大学)
金沢大学大学院、跡見学園女子大学非常勤講師

富士通に35年在職し、システム開発、コンサルティング等を経験。また、国際標準化(OSI、WAP)にも携わった。システ ム本部主席部長(オープンシステム担当)、SI事業本部主席部長(通信システム、商品企画担当)等を歴任し退職。その後宮城大学教授(ビジネスへのIT活 用)に就任し5年間教員生活も経験。現在は複数大学の非常勤講師とMCPC(モバイル化促進標準機関)の顧問をしている。

IT産業などでグローバルな新規プレイヤが急激に台頭するなど、戦略経営面でも新たな状況が登場しています。これらの分析などに関して、微力ながら貢献していければと思います。

1.『デジタル融合市場』ダイヤモンド社、2000年(単著)
2.「情報化に関する諸法則と新しいビジネス構造」(水野幸男(編著)『経営工学のニューフロンティア15巻』,
  朝倉書店,2003、第4章
3.「情報産業のサービス化の経緯と動向分析」(小坂満隆(編著)『「産業のサービス化論」へのアプローチ』社会評論社,
   2010、第3章、など
4.高橋浩、「オープンイノベーションの普及と阻害要因」,東北大学経済学会経済学,Vol.70,No.4,2009
5.高橋浩、「カスタムソフト過剰利用克服によるサービスイノベーションの促進−日米IT活用の2面市場モデルによる
  分析からの示唆−」経営情報学会誌,Vol.20,No.4,2012、など

↑PageTop

理事

玉木 欽也 website

青山学院大学 経営学部 教授

【主な研究領域】
事業創造戦略、グロ―バル製品戦略、ICT活用人材育成
【学歴】
1983年 早稲田大学理工学研究科修士課程修了
1989年 早稲田大学理工学研究科博士後期課程単位取得(工学博士 早稲田大学)
【現在】 
青山学院大学 経営学部教授
青山学院大学 社会連携機構ヒューマン・イノベーション研究センター 所長

特に本学会の研究会活動について、産業界と学術界のそれぞれの会員相互の研究交流および情報交流がますます促進されるよう微力ながら尽力していきたいと思います。

【著書】
  1. 玉木 欽也「第20章 グローバルビジネスマインドとコミュニケーション」、「第21章 多文化経営組織とビジネスマインド」、『企業・大学はグローバル人材をどう育てるか―国際コミュニケーションマネジメントの進め』アスク出版、2012
  2. 玉木 欽也「2章 ICT活用による企業内教育と新たな人材開発」、「3章 プロジェクトマネジメントとeラーニング」、『これ一冊で分かるeラーニング専門家の基本 −ICT・ID・著作権から資格取得準備まで−』東京電機大学出版局、2010
  3. 共著 Kazuyoshi Ishii, Kin'ya Tamak: "Automation in Education/Learning Systems", Springer Handbook of Automation,pp.1503-1527, 2009.
【論文】
  1. 玉木 欽也『地方創生に向けたGlobal-CEP事業構想のフレームワーク─ 体験ツーリズム型の国際文化交流による「おもてなし総合サービス」産業雇用創生に向けた総合演出家【Global Cultural Experience Professional( Global-CEP)】─』青山経営論集第50巻 第1号、pp..72-84、2015
  2. Kin’ya Tamaki, YoungWon Park, Satoshi Goto; ”Investigations and Action Project Group Activities for Design of a Professional Training Program of Global Manufacturing Strategy through Industry-University Cooperation”, Inter.Journal of Business Information Systems, 2013.
  3. Kin’ya Tamaki: “Management Process of Product Strategy Integrated with Platform Strategy and Product Line Strategy”, Journal of Strategic Management Studies,Intennatioal Academy of Strategic Management,Vol.2,No.2,pp.3-10, 2011

↑PageTop

理事

永島 暢太郎

東海大学 政治経済学部 准教授

企業間でのオープンイノベーション及び戦略経営が,ICTの進化と共に,持続可能な開発及び繁栄をめぐる課題の解決を希求しながら,どのように変化していくかに関心があります。海外の学会参加から得た知見を経営学教育の場で活用する方法について模索しています。

本学会の発展のために,何か一つでも役立てるように,研鑽に励みたいと思います。

  1. 多国籍企業のダイナミックケイパビリティと持続可能な開発及び繁栄
      東海大学紀要政治経済学部 第47号 pp.179-200, 2015年.
  2. 多国籍企業のイノベーション経営と持続可能な開発
      東海大学紀要政治経済学部 第45号 pp.163-187,2013年.
  3. オープンイノベーションとコラボレーション
      東海大学紀要政治経済学部 第44号 pp.199-222,2012年.
  4. 乱気流の環境下でのオープンイノベーション戦略
      ―U.リヒテンターラーのインサイドアウト型OIの研究を中心として−
      東海大学紀要政治経済学部 第43号 pp.139-159,2011年.
  5. オープンイノベーションの二つの側面
      −アウトサイドイン型,インサイドアウト型に関する考察−
      東海大学紀要政治経済学部 第42号 pp.173-195, 2010年.

↑PageTop

理事

野間口 隆郎

和歌山大学経済学部ビジネスマネジメント学科 教授/博士(経営システム)

現在、嫁の実家に居候中です。実家はお好み焼き屋ですので、神戸に来るときは是非お寄りください。名物は「牛すじそばめし」です。(ご案内します。)
和歌山に来たときもご連絡ください。熊野古道ウォークとクエ食いにご案内します。
筑波大学大学院ビジネス科学研究科企業科学専攻システムズマネジメントコース博士後期課程修了
中央大学大学院法学研究科国際企業関係法専攻修士課程修了
慶應義塾大学経済学部経済学科卒業
本来、社会科学系人間ですが、筑波で文理融合の改造人間にされました。「りけ女」ならぬ、「りけおっさん」でしょうか。

関西では東京から来た変な経営学者への冷たい視線?を感じます。戦略にはお金をかけない?という風潮もありそうです。その代り、オレオレ詐欺にはひっかからない。当学会を関西で広めるには、関西風に当学会を変革しなければなりません。京都、大阪、神戸におられる学会員の方、関西戦略経営研究会を一緒にしませんか?。

↑PageTop

理事

室 勝弘

リコージャパン株式会社 経営管理業務担当 取締役
博士(総合政策)
中央大学 政策文化総合研究所 客員研究員

昭和35年日本電信電話公社に入社、民営化後の平成9年まで勤務した。その後、電気通信施工事業者である大明(株)(現 株 式会社ミライト)会社に入社、通信、CATV、放送事業に接してきた。大明(株)では、常務調達本部長として、更に大明通産(株)代表取締役社長として、 企業経営を担当してきた。現在、(株)ミライトグループのコンプライアンス、業務改善、協力会社経営指導などアドバイザーとして在籍現在に至る。2009 年には、リコー販売(株)取締役、2012年リコージャパン(株)の経営業務管理担当取締役として就任した。両社において、通信事業を主に経営業務を担当 しつつ、理論的、学門的捉え方を、中央大学大学院で補強した後も、理論と実践を結び付け研究を続けている。

 情報通信の進展は、企業活動はもとより、教育、地域社会、個人の活動などを大きく変えているが、その基軸となるインフラ設 備からソフト事業まで、企業で体験してきたことを、学会の研究活動において理論と実証の狭間を埋める活動として貢献したい。また、学会活動を円滑に推進するために、会員増強や事務的対応など裏方の仕事も惜しみなく行いたい。

  1. 電気通信主任技術者試験対策 「線路設備及び設備管理」 日本理工出版会(2011.11)
  2. 「CATV事業の経営効率改善に向けた企業戦略」 日本理工出版会(2013.6)
  3. 電気通信事業のユニバーサルサービスに関する分析(共著)「地域学会研究第39巻2号(日本地域学会)2009年
  4. 情報のデジタル化に伴う地域メディアCATV事業の情報化戦略2010年「地域公共政策研究第18号(地域政策公共学会)2010年
  5. 地域放送事業とCATV事業の業務提携の可能性2011年(中央大学政策文化総合研究所)2011年

↑PageTop

理事

安田 洋史

青山学院大学経営学部教授、 中央大学大学院戦略経営研究科客員教授

経営理論と経営実務の接点に関わる研究を推進していきたいと思います。

【著書】
  1. 安田洋史(2016)『新版 アライアンス戦略論』NTT出版
  2. 安田洋史(2010)『アライアンス戦略論』NTT出版
  3. 安田洋史(2006)『競争環境における戦略的提携』NTT出版
【論文】
  1. Yasuda, H. (2015), “Enhancing the competitive edge for SMEs: Effective use of strategic alliances”, In: T.K.Das (Eds.), Strategic alliances for SMEs. Information Age Publishing.
  2. 安田洋史(2015)「アライアンス成果に対するパートナー間多様性の影響」『日本経営学会誌』第35号、16-27.
  3. 安田洋史(2012)「グローバル・アライアンスにおける企業間多様性の影響」『日本経営学会誌』第30号、3-15.
  4. 安田洋史(2010)「アライアンスによる企業競争力の構築」『組織科学』第44巻、107-119.
  5. Yasuda, H. (2013), “Impact of interpartner diversity on the performance of global strategic alliances”, In: T.K.Das(Eds.), Interpartner dynamics in strategic alliances, 279-299. Information Age Publishing.

↑PageTop

理事

山田 雅俊

玉川大学・経営学部 准教授

日本企業の経営革新、戦略、イノベーションを研究しています。最近は環境、CSRをキーワードとする競争力獲得の論理に注目しております。

与えられた責務を果たしていきたく存じます。

  1. 山田雅俊(2015)「コース」,「ウィリアムソン」,「クリステンセン」,「ヘンダーソン」,佐久間信夫編著『経営学者の名言』,pp.164-171,pp.222-229,pp.250-257,pp.272-279.
  2. 山田雅俊(2014)「地球環境問題」,「持続可能性と国際的取組み」,「環境ビジネスと環境技術」,野村佐智代・佐久間信夫・鶴田佳史編著『よくわかる環境経営』,ミネルヴァ書房,pp.2-17,pp.110-117.
  3. 山田雅俊(2013)「経営学の方法的限界と課題―営利性と社会性の総合的枠組みの必要性―」,『論纂 玉川大学経営学部紀要』,pp.53-64.
  4. 山田雅俊(2012)「環境経営の段階的イノベーション―持続可能な環境経営への発展プロセス―」,林正樹編著『現代企業の社会性―理論と実態―』,中央大学出版部,pp.95-119.
  5. 山田雅俊(2012)「環境経営の発展プロセス―プロセス志向のイノベーション―」,『商学論纂』,第53号,第5・6号,pp.639-660.
  6. 山田雅俊・奥寺葵(2011)「日本企業の経営システム」,労務理論学会編『経営労務事典』,晃洋書房,pp.14-15.
  7. 山田雅俊(2011)「日本自動車企業の環境経営戦略」,林正樹編著『現代日本企業の競争力―日本的経営の行方―』ミネルヴァ書房,pp.83-100.
  8. 山田雅俊(2010)「環境経営における経営戦略の機能」,中央大学博士論文.
  9. 山田雅俊(2009)「株式会社いろどりの葉っぱビジネス―過疎村農業の再生―」,足立辰雄・所伸之編著『サステナビリティと経営学―共生社会を実現する環境経営―』,ミネルヴァ書房,pp.134-145.

↑PageTop

理事

山本 秀男

中央大学 大学院戦略経営研究科(中央大学ビジネススクール) 教授

大学より企業での勤務期間が長く初学者の域を出ませんが、本学会において、工学と人文社会学の思考方法を融合し、実務界と学術界の架け橋として貢献したいと考えています。

  1. 吉田邦夫・山本秀男編著『イノベーションを確実に遂行する 実践プログラムマネジメント』
    日刊工業新聞社(2014)
  2. 山本秀男「電子商取引」情報処理学会歴史研究特別委員会編『日本のコンピュータ史』
    第4章4.5節 pp.243-251, オーム社(2010)
  3. Yamamoto. H,(2009) Information Sharing for an ICT System for Strategic Program Management, Shigenobu Ohara and Takayuki Asada:
    Edition “Japanese Project Management KPM-Innovation, Development and Improvement”, pp.107-110, pp.143-153, pp.311-312, World Scientific Publishing, 2009

↑PageTop

理事

横澤 公道

兵庫県立大学経営学部 専任講師

オランダで学位を取得後、帰国し、近年ではインドにおける企業グループに対する知識移転の研究を行っております。これまでに培った経験と知識を生かし本学会に貢献をさせていただく所存です。

  1. 横澤公道, 粟田輝, 増田のぞみ, 新宅純二郎, 樋沢洋司 (2014)
    「ポストアパルトヘイト期の現状と課題―南アフリカにおける日系3社の取り組み」
    『赤門マネジメント・レビュー』 13(12), 507-524.
    http://www.gbrc.jp/journal/amr/AMR13-12.html
  2. 横澤公道, 辺成祐, 向井悠一朗 (2013)
    「ケース・スタディ方法論:どのアプローチを選ぶか―経営学輪講 Glaser and Strauss (1967), Yin (1984), Eisenhardt (1989a) の比較分析」
    『赤門マネジメント・レビュー』 12(1), 41-68.
    http://www.gbrc.jp/journal/amr/AMR12-1.html
  3. Yokozawa, K., Steenhuis, H.J.(2013). The influence of national level factors on international kaizen transfer:
    An exploratory study in The Netherlands, Journal of Manufacturing Technology Management, Vol 23, No. 7, pp. 1051 - 1075.
  4. Yokozawa, K., Steenhuis, H.J., & de Bruijn, E.J. (2012). The use of Japanese expatriates when transferring kaizen to overseas subsidiaries Journal of Strategic Management Studies, Vol.3, No.1. pp. 35-49
  5. Yokozawa, K., Steenhuis, H.J., & de Bruijn, E.J. (2012). Factors Affecting International Transfer of Kaizen. Operations and Supply Chain Management: An International Journal, Vol. 5, No.1, pp. 1-10.
  6. Yokozawa, K., Steenhuis, H.J., & de Bruijn, E.J. (2011). Process of kaizen Transfer in the Netherlands. The Journal of Japanese Operations Management and Strategy, Vol. 2, No. 1, pp. 38-57.
  7. Yokozawa, K., Steenhuis, H.J., & de Bruijn, E.J. (2010). Recent Experience with Transferring Japanese Management Systems Abroad. Journal of Strategic Management Studies, Vol. 2, No.1, pp. 1-15.

↑PageTop

理事

Remy Magnier-Watanabe website

筑波大学 ビジネスサイエンス系 准教授

I am an Associate Professor in the MBA Program in International Business, Graduate School of Business Sciences, at the University of Tsukuba, Tokyo campus. I am originally from France, but have actually lived and studied in three countries: I graduated from Grenoble Ecole de Management in France (BS, MS), hold an MBA from the Georgia Institute of Technology in the United States, and received my PhD in Industrial Engineering and Management from the Tokyo Institute of Technology in Japan.

My goal at IASM is to attract more English-speaking members and audience, and spread the association's work to international outlets in order to increase our visibility and broadly contribute to research and practice.

1.Benton, C., Magnier-Watanabe, R. (2013). Knowledge needs, barriers and enablers for Japanese engineers.
  Knowledge and Process Management, 20(2), pp. 90-101.
2.Benton, C. and Magnier-Watanabe, R. (2013). The impact of commitment, empowerment, and
  embeddedness on knowledge management in domestic and foreign-affiliated firms in Japan.
  Knowledge Management Research & Practice, forthcoming.
3.Amoroso, D.L., Magnier-Watanabe, R. (2012). Building a research model for mobile wallet
  consumer adoption: The case of mobile Suica in Japan. Journal of Theoretical and Applied
  Electronic Commerce Research, 7(1), pp. 94-110.
4.Magnier-Watanabe, R. (2011). Getting ready for kaizen: Organizational and knowledge
  management enablers. VINE: The Journal of Information and Knowledge Management
  Systems, 41(4), pp. 428-448.
・・・その他多数

↑PageTop

理事

渡部 吉昭

文京学院大学 准教授

大阪大学法学部卒業後、東京銀行(現三菱東京UFJ銀行)行員、ブーズ・アレン・ハミルトン(経営コンサルティング会社)ディレクター、スイフト・ジャパン代表取締役、筑波大学大学院准教授などを経て現職。
専攻:マーケティング、経営戦略

学会の運営に携わるのは初めての経験です。学会の発展のために、経営戦略やマーケティングの分野で、微力ながら貢献できればと考えております。

  1. A Conceptual Framework for Downstream Business Strategy:
    Journal of Strategic Management Studies, Vol.7 No.2, 2015
  2. 価値共創がスイッチング・コストと顧客内シェアに与える影響 :
    戦略経営ジャーナル, Vol.3 No.5, 2015
  3. Co-creation of Value in Business-To-Business Services:
    International Business & Economics Research Journal, Vol. 13, No.5, 2014
  4. Global Virtual Teams:
    Pedagogical Innovation in MBA Education:International Conference on Interactive Collaborative Learning (ICL), 2014
  5. SWIFTのサービスとその新展開:
    月刊金融ジャーナル, No. 664, 2012
  6. コーポレート・インキュベーション成功の鍵:
    戦略経営コンセプトブック2002、東洋経済新報社
  7. 金融サービスにおける顧客接点の革新:
    戦略経営コンセプトブック2001、東洋経済新報社

↑PageTop

Copyright The International Academy of Strategic Management. All rights reserved.